大型トラックの整備士とは?仕事内容・資格と各国の人材確保策を解説

女性整備士がトラックのタイヤを点検している

大型トラックを安定して稼働させるには、車両の性能だけでなく、点検や修理を担う整備士による保守体制が欠かせません。一方で、日本・アメリカ・ドイツなどでは、自動車やトラックの整備を担う人材の確保が課題です。そのため、車両を選ぶ際には、メーカーのサポート体制を確認する重要性が高まっています。

本記事では、大型トラックの整備士の仕事内容や資格、人材不足の実態と原因、日本・アメリカ・ドイツの確保・育成策、車両選定時の視点について解説します。
 

大型トラックの整備士とは

大型トラックの整備士は、トラックの定期点検、故障診断、修理、部品交換などを担う専門職です。ドライバーなどが行う日常点検で異常が見つかった際には、その内容を踏まえて専門的な点検・整備にも対応します。

なお、日常点検は自動車の使用者に課された義務であり(道路運送車両法第47条の2)、整備士だけが行う業務ではありません。日々の点検は使用者側、専門的な点検・整備は整備士側というように、役割を分けて考えることが重要です。

大型トラックの整備では、軽油で走るディーゼル・エンジンやシャシーのほか、電子制御装置などに関する専門知識・技能が求められます。近年は電子制御化が進んでおり、故障箇所を診断する知識も重要性を増しています。

日本の自動車整備士は、国土交通大臣が行う自動車整備士技能検定に合格して取得する国家資格です。資格は、下記のように一級・二級・三級および特殊整備士に分類されています。


■日本の自動車整備士資格の主な種類

級

種類

要求される技能のレベル

一級・一級大型自動車整備士
・一級小型自動車整備士
・一級二輪自動車整備士
二級自動車整備士より高度な自動車の整備
二級

・二級ガソリン自動車整備士

・二級ジーゼル自動車整備士

・二級自動車シャシ整備士

・二級二輪自動車整備士

自動車の一般的な整備
三級

・三級自動車シャシ整備士

・三級自動車ガソリン・エンジン整備士

・三級自動車ジーゼル・エンジン整備士

・三級二輪自動車整備士

自動車各装置の基本的な整備
特殊

・自動車タイヤ整備士

・自動車電気装置整備士

・自動車車体整備士

各々の分野について専門的な知識・技能

※国土交通省「自動車整備士になるために」

二級・三級の区分は原動機の種類や装置の分野にもとづくもので、車両の大きさだけで資格が決まるわけではありません。なお、2027年1月1日からは、一級・二級・三級の資格がそれぞれ【総合】と【二輪】に再編される予定です。

資格制度や呼称は、国によっても異なります。例えばドイツには、企業と職業学校で学ぶ3年半の職業訓練を経て就く、自動車整備士にあたる「Kfz-Mechatroniker/in」という職業があります。専門分野のひとつとして商用車技術(Nutzfahrzeugtechnik)が設けられており、日本の資格区分とそのまま対応するわけではない点に注意が必要です。

 

整備士不足の実態・原因・運用への影響

日本・アメリカ・ドイツなどでは、自動車やトラックの整備を担う人材の確保が課題となっています。ただし、各国で資格制度や統計の対象が異なるため、数値を単純に比較することはできません。ここでは、課題の背景と、整備人材の不足がトラックの運用に及ぼす影響を整理します。

<整備人材不足の主な背景>

・高齢化・なり手不足:整備要員の高齢化が進む一方で、整備士を目指す若者が減少している

・労働環境へのイメージ:労働環境や待遇の面で、他業種と比べて不満が挙がりやすいことが課題とされている

・新技術への対応:EV化や電子制御化、先進安全技術の普及により、整備に求められる知識・スキルが高度化している

 

日本の状況を、国土交通省の資料から見てみると、下記のように整備要員の平均年齢は上昇し、自動車整備学校の入学者数は減少しています。一方で、自動車保有台数は増えているものの、自動車整備事業に従事する整備要員数は、2011年度の40万2,221人から2023年度の39万9,770人と、ほぼ横ばいで推移しています。なお、この数字には大型トラック以外の車両を担当する整備要員も含まれているので注意してください。

 

■日本の整備人材に関する主な指標

指標

以前

近年

整備要員の平均年齢39.7歳(2003年度)47.2歳(2023年度)
自動車整備学校の入学者数1万2,394人(2003年度)7,068人(2024年度)
自動車保有台数7,911万台(2011年度)8,257万台(2023年度)
整備要員数40万2,221人(2011年度)39万9,770人(2023年度)

※国土交通省「自動車整備士の確保・育成に係る課題とこれまでの取組」

 

また、同資料では、約6割の事業者が自動車整備士の不足を感じているとされており、この整備士不足の問題は、トラックを運用する側にも影響を及ぼしつつあります。

例えば、整備を担う人材が足りず、入庫から整備完了までの待ち期間が長くなれば、車両の稼働率が下がり、運行計画に支障が出る可能性があります。大型トラックは長距離輸送や大量輸送を担うことが多く、1台が止まった際の影響も大きくなりがちです。

こうした状況から、車両を選ぶ際には、車両そのものの性能に加えて、メーカーやディーラーのサポート体制、部品供給力が重要な判断材料になりつつあるのです。

 

各国における整備士確保・育成の取り組み事例

整備人材の確保という課題に対し、各国ではそれぞれの事情に応じた取り組みが進められています。ここでは、日本・アメリカ・ドイツの3か国の状況を紹介します。各国で資格制度や統計の対象が異なるため、数値を並べて比較するのではなく、取り組みの方向性に注目して見ていきましょう。

 

日本の取り組み:業界団体と国による人材確保・育成

日本では、2014年4月に発足した自動車整備人材確保・育成推進協議会が、国土交通省と協力し、整備士のPRや人材の確保・育成に取り組んでいます。この協議会は、日本自動車販売協会連合会、日本自動車工業会、日本自動車整備振興会連合会など、自動車関係の16団体で構成されているものです。

外国人材の受け入れ制度も変わります。2024年6月に公布された改正法(令和6年法律第60号)により、技能実習制度に代わる「育成就労」制度が創設されました。自動車整備分野も受け入れ対象に定められており、運用開始は2027年4月1日の予定です。

 

アメリカの状況:整備士不足と就業後教育の課題

アメリカでは、トラック運送業界の研究機関であるATRI(American Transportation Research Institute)が、2025年8月にディーゼル整備士の不足に関する調査結果を公表しました。それによると、2025年時点で、調査対象の整備工場のうち65.5%が人員不足の状態にあり、空席になっているポストは平均で19.3%でした。

また、同調査ではディーゼル整備士の61.8%が、正式な訓練を受けずにこの職業に就いていると報告されています。そのため、採用後の教育・訓練も課題です。こうした状況から、専門教育機関による就業前の訓練や、就業後の継続的な技術教育の重要性が高まっています。ATRIの調査は、整備工場が訓練プログラムとインターンシップやカリキュラム開発で連携している場合、そうでない場合に比べて欠員率が5.2ポイント低かったと報告しており、今後のさらなる成果が期待されます。

 

ドイツの取り組み:職業訓練による若手人材の育成

ドイツでも、自動車整備業界の人材不足が課題です。2024年には、業界団体のドイツ自動車業中央連盟(ZDK)が「手作業を伴う自動車関連業界の技能職分野は、約1万人が不足している」と公言しています。

一方で、業界全体で若手の育成が進められています。ZDKによると、自動車整備士にあたる「Kfz-Mechatroniker/in」の新規職業訓練契約は、2023年に23,517件(前年比8.9%増)、2024年に25,221件(同7.2%増)と増加しました。なお、これは乗用車や商用車などの専門分野を含む職種全体の数字です。

女性にも広がりが見られます。自動車整備士の職業訓練を始めた女性は、2017年の942人から2023年の1,557人へと約65%増えました。ただし、新規訓練生に占める割合は6%台にとどまっており、2024年は1,551人(約6.2%)と、前年から小幅に低下しています。多様な人材に門戸を広げる取り組みは、引き続き重視されています。

 

まとめ|トラック選定時に確認したい整備サポート

整備人材の確保は、日本だけでなくアメリカやドイツなどにも共通する課題です。そのため、大型トラックを選ぶ際は、車両価格や性能に加えて、購入後の整備・メンテナンス体制も選定基準に含めることが重要です。ディーラー網、部品供給力、整備士育成への投資といった点が、判断材料になるでしょう。

<大型トラックの選定時に確認したい整備サポート>

  • 自社の運行地域をカバーする整備拠点があるか
  • 定期点検の予約体制が整っているか
  • 故障・路上トラブル時の支援が受けられるか
  • 純正部品が安定して供給されるか
  • 電子制御車などへの診断対応が可能か
  • 入庫から復旧までの連絡体制が明確か
  • 保守契約の内容が運用に合っているか

メーカー独自の取り組みの例として、UDトラックスは2014年から隔年で、アフターサービスの現場スタッフを対象とした技能コンテスト「UD現場チャレンジ」を開催しています。2024年大会では、予選に723チーム・2,732名が参加し、10か国14チームが決勝に進みました。

また、UDトラックスの公式メカニック採用サイトによると、国内では全国7か所のトレーニングセンターで、メカニック向けに47コースの研修を実施しています。技能と知識のレベルに応じて、UD5(5級)からUD1(1級)までの5段階の等級制度が設けられており、認定試験は年1回行われています。

メーカーによる整備士の育成、ディーラー網、部品供給、緊急時の支援体制は、車両のダウンタイム(稼働停止時間)を抑え、長期的な稼働率を支える重要な要素です。大型トラックの導入を検討する際は、車両そのものに加えて、こうしたサポート体制も併せて比較検討してみてはいかがでしょうか。